転職活動を行うためには、まずは求人情報の収集が必要不可欠です。情報を集める手段・媒体はたくさんあり、情報を効率的に収集・分析し、有効に活用してこそ自分の納得のいく転職が望めるはずです。

情報を集める手段がたくさんあるとはいえ、ただ集めればいいというわけではありません。数多くの求人情報に目を通すことは、転職の選択肢の幅を広げる意味でも良いことではありますが、求人情報は世の中に腐るほどあるのが現実です。これら全ての求人情報をチェックするのは到底、不可能なので、自分に必要な情報だけを取捨選択し、効率的な転職活動を心がけましょう。

求人情報の収集には、主に以下に記す方法があります。以下では、これらの情報源から得られるメリットとデメリットについて簡単に解説していきます。

(1) 新聞の求人広告・折り込みチラシ
(2) 専門の求人情報誌
(3) インターネット
(4) ハローワーク
(5) 公的人材銀行
(6) 人材紹介会社

まず、1番身近なところでいえば、新聞や折り込みチラシの求人広告です。毎日欠かさず新聞を読んでいる方ならすでに周知のことと思いますが、新聞には毎日のように求人広告が掲載されており、誰でも手軽に求人情報を収集できます。

とはいえ、新聞の求人広告は、広告スペースが狭く詳細な情報が得られなかったり、また求人情報もそれほど多く掲載されているわけでもありません。新聞だけでは不十分なので、合わせて市販の求人情報雑誌にも目を通しておくべきでしょう。

なお、新聞各社によって、得意とする求人広告の分野も異なってきますが、それだけのために各紙の新聞を買うよりは、専門の求人情報雑誌を購入したほうが効率的でしょう。その他の各紙新聞が見たい場合は、図書館を利用するのもひとつの方法です。ほとんどの図書館では、その日の各紙新聞が1部づつおいてあるはずです。

◎新聞広告のメリット

次に、専門の求人情報誌で収集する方法です。就職やアルバイトをしたことがある方なら誰もが1度は利用したことがあるでしょう。新聞よりも情報量が多く、転職のノウハウなども掲載されているので非常に頼りになる情報源のひとつです。労働条件、企業情報、職種内容、応募方法などが細かく記載されているので、会社を選ぶときの材料に利用することができます。

雑誌によって様々ですが、週刊や隔週のものが多く、求人先企業によっては、１週間で応募を締め切る場合もあれば、2週間～1ヶ月に渡って求人情報を掲載している場合もあります。

■求人情報誌にも特徴がある

一口に求人情報誌といっても、それぞれに特徴があります。エンジニア系、ガテン系、アルバイト専門誌、女性向けなど、いろいろな種類があるので、それらを踏まえた上で購入するようにしましょう。以下は、主な求人情報誌です。

・B-ing
・とらばーゆ
・ガテン
・デューダ
・salida
・フロムエー
・タウンワーク
・アントレ
・@type

いまや求人情報の収集に欠かすことができない媒体がインターネットです。24時間いつでも求人情報を収集することができるので、会社に在職中でも自分のペースで転職活動が行えます。主なメリットは以下のとおりです。

逆に、インターネットで求人情報を収集することのデメリットを考えたとき、実はそんなにありません。しいて挙げるとすれば、以下のとおりです。

インターネットが利用できる環境にある方は、メリットの方が多いので是非とも積極的に利用しましょう。なお、オススメの求人情報サイトは、インターネットで探す求人情報で詳しく紹介していますので参考にしてください。

ハローワークとは、公共職業安定所の愛称で、全国の都道府県に数ヶ所ずつ設置されている公共の職業斡旋機関のことです。

ハローワークは、一般的に失業給付を受給する機関というイメージが先行してしまいがちですが、就職の斡旋サービスも行っており、失業中の人に限らず会社に在職中の方でも気軽に利用することができます。

「求人情報の比較がしやすい」という点において補足しておきます。ハローワークの求人情報の場合、所定の決められたフォーマットがあり、それらの情報を全て記載しなければいけません。その情報とは「職種」「雇用形態」「賃金」「就業時間」「産業」「勤務地」などです。

新聞や求人情報誌の場合は、自社にとって不都合な情報は記載しなくても良いことになっていますが、ハローワークはこれらの基本情報は必ず掲載しなければならないので、求人情報の比較がしやすいのです。

■ハローワークのデメリット

ハローワークで紹介されている会社の給料は一般的に低い傾向にあります。勿論、全てが低いというわけではありませんが、あくまでそういう傾向があるということを頭の片隅に入れておきましょう。

公的人材銀行とは、全国の主要都市26ヶ所に設置された人材斡旋機関のことで、中高年齢の雇用促進のために、ハローワークの一部として開設されています。

公共機関なので誰でも公平に利用することができるのが特徴ですが、公的人材銀行を利用できる対象は、40歳以上の中高年齢者や定年退職者で、課長職以上の役職経験が3年以上ある人と、専門職、技術職の経験・免許がある人に限定されています。

公的人材銀行では、相互閲覧・相互リクエスト方式をとっており、求職者が自分の技術や専門知識を人材銀行に登録しておくと、条件に合う求人企業を紹介してもらえるシステムになっています（後述する「人材紹介会社」も同様のシステムです）。もちろん、登録や紹介・斡旋にかかる費用は無料です。

公的機関であるハローワークや上述した公的人材銀行と同様のシステムで、求人をしている会社と転職希望者との仲介を行うのが人材紹介会社（人材バンク）です。

人材紹介会社は、求職者の転職が成功した段階で、求人先企業から紹介料として成功報酬を得ることで事業がなりたっているので、求職者は公共機関と同じように無料でサービスを受けることができます。主な人材紹介会社としてリクルートエージェントや毎日コミュニケーションズが運営する毎日キャリアバンク などがあります。

なお、人材紹介会社を利用しよう に人材紹介会社の選び方のポイントや特徴について記述していますので参考にしてください。